転職で内定を保留したいときは、承諾期限までに、保留したい理由と回答できる日を添えて相談するのが基本です。「少し考えたい」とだけ伝えるのではなく、感謝を伝えたうえで、いつまで待ってもらえるかを具体的に確認しましょう。
ただし、企業が期限の延長に応じるとは限りません。ほかの選考結果を待っている場合でも、理由を伝えすぎて交渉材料を失わないよう、必要な範囲で簡潔に説明します。
内定を保留したいときの基本的な伝え方
内定保留の連絡では、次の順番で伝えると要点がまとまります。
- 内定をもらったことへのお礼を伝える
- すぐに承諾を決められないことを伝える
- 保留したい理由を簡潔に説明する
- 回答できる具体的な日を提示する
- 期限の延長が可能か相談する
たとえば、次のように伝えます。
このたびは内定のご連絡をいただき、誠にありがとうございます。大変ありがたいお話で、前向きに検討しております。
一方で、今後のキャリアについて慎重に検討したい事情があり、すぐにお返事することが難しい状況です。恐れ入りますが、回答期限を〇月〇日まで延長していただくことは可能でしょうか。
ご迷惑をおかけしますが、ご検討いただけますと幸いです。
「保留してください」と一方的に求めるよりも、企業に延長できるかを相談する形にすると、相手にも配慮が伝わります。
メールで内定保留を依頼する例文
採用担当者からメールで連絡を受けた場合は、返信メールで相談できます。件名は変更せず、「Re:」を付けたまま返信すると、採用担当者が内容を把握しやすくなります。
件名:Re: 内定のご連絡について
株式会社〇〇
人事部 〇〇様
お世話になっております。〇〇 〇〇です。
このたびは内定のご連絡をいただき、誠にありがとうございます。評価していただいたことを大変ありがたく感じております。
入社後の仕事内容や今後のキャリアについて、もう少し検討したうえでお返事したいと考えております。そのため、誠に恐れ入りますが、回答期限を〇月〇日まで延長していただくことは可能でしょうか。
お忙しいところ恐縮ですが、ご検討いただけますと幸いです。何卒よろしくお願いいたします。
――――――――
氏名:〇〇 〇〇
電話番号:000-0000-0000
メールアドレス:sample@example.com
――――――――
企業から指定された回答期限がある場合は、「〇月〇日まで」と具体的に書きます。期限を決められない場合でも、いつ頃なら回答できそうかを示し、企業と相談してください。
電話で内定保留を伝える例文
企業から電話で内定の連絡を受けた場合や、回答期限が近い場合は、電話で相談する方法もあります。担当者が不在なら、要件を詳しく伝えすぎず、折り返しを依頼します。
お世話になっております。〇〇 〇〇です。採用ご担当の〇〇様はいらっしゃいますでしょうか。
先日は内定のご連絡をいただき、誠にありがとうございました。大変ありがたいお話で、前向きに検討しております。
恐れ入りますが、入社後の仕事内容などについてもう少し検討したく、回答期限を〇月〇日まで延長していただけないか、ご相談したくお電話しました。延長が可能か、ご確認いただけますでしょうか。
電話で相談した場合でも、延長が認められたら、合意した期限をメールで確認しておくと認識違いを防げます。
内定保留の理由はどこまで伝えるべきか
理由は、企業が判断しやすい程度に簡潔に伝えれば十分です。詳しい個人情報や、他社の社名まで話す必要はありません。
| 理由 | 伝え方の例 |
|---|---|
| 他社の選考結果を待っている | 現在進行中の選考結果も踏まえて、慎重に検討したいと考えております。 |
| 家族と相談したい | 今後の生活面も含めて、家族と相談したうえで回答したいと考えております。 |
| 仕事内容や条件を確認したい | 業務内容や入社後の条件について、いくつか確認したうえで判断したいと考えております。 |
| 退職や引き継ぎの予定を整理したい | 現職の退職手続きや引き継ぎの予定を確認したうえで、入社時期を検討したいと考えております。 |
他社の選考を待っている場合は、その事実を伝えても構いません。ただし、「第一志望ではない」「他社のほうが条件がよい」など、内定先の入社意欲を疑われる表現は避けたほうが無難です。
内定保留を依頼するときの注意点
回答期限を過ぎる前に連絡する
期限を過ぎてから連絡すると、企業からの印象を損ねたり、入社意思がないと判断されたりする可能性があります。迷っている段階でも、期限が近づいたら早めに相談しましょう。
保留期間を長くしすぎない
保留期間は、必要以上に長く設定しないことが大切です。企業は採用計画やほかの候補者への連絡を進めているため、延長を依頼する場合は、検討に必要な最短の期間を提示します。
延長が必ず認められるとは限らない
内定保留は、求職者が一方的に決められるものではありません。企業が提示した期限を延長できるかどうかは、採用計画や募集状況などによって変わります。
延長できないと言われた場合は、指定された期限までに承諾または辞退を判断する必要があります。判断が難しい場合は、仕事内容、給与などの条件、勤務地、入社時期、今後のキャリアとのつながりを整理して比較しましょう。
承諾後の辞退はできるだけ避ける
いったん入社を承諾した後に辞退するよりも、迷いがある段階で期限前に相談するほうが、企業への影響を抑えやすくなります。承諾書に署名した場合や、入社日を決めた場合は、書類や企業とのやり取りの内容も確認したうえで、必要に応じて早めに企業へ相談してください。
内定保留を伝える前に確認すること
連絡する前に、次の項目を整理しておくと、企業とのやり取りがスムーズです。
- 現在の回答期限
- 自分が回答できる具体的な日
- 保留したい理由
- 仕事内容や待遇など、追加で確認したい条件
- 延長できない場合に承諾・辞退を判断する基準
特に、他社の選考結果を待つ場合は、最終面接の日程や結果が出る予定日を確認しておきます。ただし、他社の結果が予定どおりに出るとは限らないため、延長後の期限までに判断できるよう、あらかじめ基準を決めておくことが重要です。
内定保留の伝え方で避けたい表現
次のような伝え方は、理由や期限が不明確で、企業が対応を判断しにくくなります。
- 「とりあえず待ってください」
- 「いつ返事できるか分かりません」
- 「他社の結果が出るまで保留でお願いします」
- 連絡なしに回答期限を過ぎる
- 複数の企業に対して、入社する意思がないまま承諾を繰り返す
「〇月〇日までに回答します」と期限を示し、その日までに必ず連絡することが大切です。期限までに決められなくなった場合は、さらに延長を求めるのではなく、状況が分かった時点で企業へ相談します。
転職で内定を保留するときは、期限前に具体的な回答日を伝える
内定保留の連絡は、お礼、保留理由、回答できる日、延長の相談を順番に伝えるとまとまります。理由は簡潔でよく、他社の社名や詳しい事情まで伝える必要はありません。
まずは内定通知に記載された回答期限を確認し、期限を過ぎる前に採用担当者へ連絡してください。延長できるとは限らないため、延長が認められなかった場合の判断基準も準備しておきましょう。







