転職で確認したい平均勤続年数の見方とは?

転職で確認したい平均勤続年数の見方とは?

転職で平均勤続年数を見るときは、数字の長さだけで会社を評価せず、同じ業界・職種の会社と比較し、離職率や年齢構成などと合わせて判断することが大切です。平均勤続年数が短いからすぐに辞める会社、長いから働きやすい会社とは限りません。

平均勤続年数とは何か

平均勤続年数とは、従業員がその会社で働いている期間の平均です。一般的には、在籍している従業員の勤続年数を合計し、対象人数で割って算出します。

ただし、会社によって対象範囲が異なります。正社員だけを対象にしている場合もあれば、特定の事業会社やグループ全体を対象にしている場合もあります。そのため、数字を見るときは「誰を対象にした平均か」も確認してください。

転職で平均勤続年数を見るときの判断基準

転職先を比較する場合、平均勤続年数は「社員がどの程度長く在籍しているか」を見るための参考指標です。ただし、単独で合否を決めるのではなく、次の順番で確認すると判断しやすくなります。

1. 同じ業界・職種と比べる

平均勤続年数は、業界や職種によって大きく変わります。若手が多い会社、出店や事業拡大を続けている会社、営業職の比率が高い会社では、平均勤続年数が短くなりやすい傾向があります。

一方、年齢層が高い会社や、長期雇用の社員が多い会社では長くなりやすいため、異なる業界の数字をそのまま比較することはできません。応募先を見るときは、同じ業界で、できれば同じ職種の会社と比べます。

2. 平均年齢とセットで確認する

平均勤続年数は、平均年齢と一緒に見る必要があります。平均年齢が若い会社では、入社してからの年数が短くなるため、平均勤続年数も短くなりやすいからです。

組み合わせ 考えられる見方
平均年齢が若く、勤続年数も短い 若手中心の会社や、設立から年数が浅い会社の可能性がある
平均年齢が高く、勤続年数が短い 中途入社が多い、最近人材を入れ替えているなどの可能性がある
平均年齢が高く、勤続年数も長い 長く在籍する社員が多い可能性がある
平均年齢が若く、勤続年数が長い 若い時期から入社して長く働いている社員が多い可能性がある

上の表はあくまで数字から考えられる可能性です。実際の理由は、採用方針や会社の設立年、事業再編などによって異なります。

3. 離職率や定着率も確認する

平均勤続年数は、現在在籍している社員の勤続期間を示す数字です。そのため、過去に多くの社員が退職していても、在籍者だけを見ると平均勤続年数が長く見えることがあります。

可能であれば、次の情報も確認してください。

  • 年間の離職率
  • 入社後3年以内の離職率
  • 新卒と中途それぞれの定着状況
  • 直近数年の従業員数の変化
  • 育児休業や有給休暇の取得状況

特に中途採用で転職する場合は、新卒社員の平均勤続年数だけでは判断しにくいため、中途入社者がどの程度定着しているかを確認することが重要です。

平均勤続年数が短い会社は避けるべきか

平均勤続年数が短いという理由だけで、転職先から外す必要はありません。設立から間もない会社、急成長中の会社、若手や中途入社者が多い会社では、事業の性質によって短くなることがあります。

ただし、平均年齢が高いのに勤続年数が短い場合や、求人を長期間繰り返している場合は、理由を確認したほうがよいでしょう。面接では、次のように質問できます。

  • 「中途入社の方は、入社後どのように仕事を任されますか」
  • 「入社後1年以内の定着状況を教えていただけますか」
  • 「今回の求人は増員ですか、それとも前任者の退職による補充ですか」
  • 「配属予定部署の人数と、直近の人員変更を教えていただけますか」

会社が具体的に説明できるか、求人票や面接で説明される内容に矛盾がないかも判断材料になります。

平均勤続年数が長い会社なら安心できるか

平均勤続年数が長い会社は、社員が長く働いている可能性を示します。しかし、長いからといって、転職者にとって働きやすいとは限りません。

たとえば、長期在籍者が多く、昇進ポストが限られている場合があります。また、社内のルールや仕事の進め方が固定化していて、中途入社者がなじみにくいこともあります。

転職では、平均勤続年数だけでなく、次の点も確認しましょう。

  • 中途入社者が管理職や主要な役割に就いているか
  • 評価や昇給の基準が説明されているか
  • 配属予定部署の年齢構成と人数
  • 入社後の研修や引き継ぎの内容
  • 求人票に記載された仕事内容と実際の業務に差がないか

平均勤続年数の比較で注意したいこと

対象会社や集計範囲を確認する

持株会社だけの数字なのか、実際に勤務する事業会社を含むのかによって、意味が変わります。グループ会社への出向や転籍がある場合も、どの会社の社員として集計されているかを確認してください。

情報の時点をそろえる

会社によって決算年度や公表時期が異なります。数年前の数字と直近の数字を比べるときは、集計年度が同じか、従業員数や事業内容が大きく変わっていないかを確認します。

部署ごとの差を見落とさない

会社全体の平均勤続年数が長くても、応募する部署の状況が同じとは限りません。営業、エンジニア、店舗、管理部門などで、在籍年数や離職状況が異なることがあります。

そのため、応募先を判断するときは、全社の平均勤続年数を入口にして、最終的には配属予定部署の情報を確認するのが適切です。

転職先を決めるときの見方

平均勤続年数を使って比較するときは、次の手順で確認すると判断しやすくなります。

  1. 応募先の平均勤続年数と、対象となる社員の範囲を確認する。
  2. 同じ業界・職種の会社と数字を比べる。
  3. 平均年齢、従業員数、会社の設立年を確認する。
  4. 離職率や中途入社者の定着状況を調べる。
  5. 配属予定部署の人数、年齢構成、退職者の補充か増員かを確認する。
  6. 仕事内容、評価制度、研修、働き方が自分の希望と合うかを判断する。

結論として、平均勤続年数は転職先の「定着の傾向」を見るための参考情報です。長いか短いかではなく、平均年齢・離職率・中途入社者の定着状況・配属部署の実態と合わせて見ることで、自分に合う会社かを判断しやすくなります。