転職先の離職率は、求人票だけで判断せず、企業の公式資料・求人情報・面接時の質問を組み合わせて調べます。特に確認したいのは、離職率の対象者、集計期間、計算方法です。同じ「離職率」でも、全社員か特定部署だけか、新卒入社者だけかで意味が変わります。
転職先の離職率を調べる4つの方法
1. 求人票や採用ページを確認する
まずは、応募する求人の募集要項や企業の採用ページに「離職率」「定着率」「平均勤続年数」などの記載がないか確認します。
ただし、離職率が掲載されていても、次の条件が分からなければ単純比較はできません。
- 対象者が全社員か、特定の職種・拠点だけか
- 正社員だけか、契約社員やパートを含むか
- 新卒入社者だけか、全社員を対象にしているか
- 1年間の数値か、3年間など複数年の数値か
- 自己都合退職だけか、定年退職や契約満了などを含むか
「定着率99%」と書かれている場合も、対象期間や対象者が不明なら、離職率1%とそのまま読み替えないようにしましょう。
2. 企業の公式資料を確認する
上場企業であれば、企業サイトのIR資料、統合報告書、サステナビリティ資料などに、従業員数や平均勤続年数、人材に関する指標が掲載されていることがあります。
企業サイト内で、次の言葉を使って検索すると資料を見つけやすくなります。
- 離職率
- 定着率
- 従業員データ
- 人材データ
- 平均勤続年数
- 人的資本
- サステナビリティ
有価証券報告書などにある平均勤続年数は、職場に長く在籍しているかを見る参考にはなります。しかし、離職率そのものではありません。平均勤続年数が長くても、特定の部署や若手社員の離職が多い可能性はあるため、別の情報も確認します。
3. 転職サイトや口コミを補助的に使う
転職サイトの企業情報や社員口コミには、退職理由や在籍期間などの情報が載っていることがあります。ただし、口コミは投稿者の職種、勤務地、在籍時期、個人的な経験によって内容が異なります。
口コミを使う場合は、1件の投稿で判断せず、次の点を比較してください。
- 同じ職種や勤務地の投稿が複数あるか
- 投稿時期が古すぎないか
- 退職理由に共通点があるか
- 現在の制度や上司についての情報か
- 会社全体の話と、特定部署の話が混ざっていないか
口コミは離職率の正確な計算には使いにくいため、企業が公表する数値や面接で得た回答を補う情報として利用します。
4. 面接や面談で採用担当者に聞く
公開情報だけで分からない場合は、面接やカジュアル面談で離職状況を質問します。「離職率は何%ですか」と聞くだけでなく、対象や理由まで確認すると、入社後のミスマッチを減らしやすくなります。
たとえば、次のように質問できます。
- 「今回の募集ポジションでは、直近1年間に退職した方は何人いましたか」
- 「この部署の平均在籍年数を教えていただけますか」
- 「入社後1〜3年以内に退職する方は、どの程度いますか」
- 「直近で退職した方に多かった理由は何ですか」
- 「前任者が退職した場合、その理由と在籍期間を教えていただけますか」
- 「配属予定の部署で、現在募集している背景を教えていただけますか」
企業が具体的な人数や割合を回答できない場合でも、質問への答え方は判断材料になります。数値を出せないことだけで問題があるとは限りませんが、対象や理由を一切説明しない場合は、他の情報と合わせて慎重に判断しましょう。
離職率の計算方法を確認する
離職率は、一般に「一定期間の離職者数を、その期間の在籍者数などで割って算出した割合」です。ただし、企業によって分母や対象期間が異なるため、数字だけでは比較できません。
たとえば、仮に1年間の離職者が10人、期初の社員数が200人なら、期初の社員数を分母にする計算例は次のとおりです。
10人 ÷ 200人 × 100 = 5%
これは説明のための計算例であり、実際の企業の離職率ではありません。期中の平均社員数を分母にする場合や、自己都合退職だけを数える場合は、結果が変わります。
企業の離職率を比較するときは、次の5点をそろえて確認します。
| 確認項目 | 確認する内容 |
|---|---|
| 期間 | 直近1年間か、複数年の平均か |
| 対象者 | 全社員か、職種・勤務地・雇用形態を限定しているか |
| 退職の種類 | 自己都合、会社都合、定年、契約満了などのどれを含むか |
| 分母 | 期初の社員数、期末の社員数、期間中の平均社員数などのどれか |
| 集計単位 | 会社全体か、応募する部署・職種単位か |
転職先の離職率を見るときの注意点
会社全体の数字だけで判断しない
会社全体の離職率が低くても、応募する部署の離職率まで低いとは限りません。営業、エンジニア、店舗勤務など、職種によって働き方や人員の入れ替わりが異なる場合があります。
できるだけ「配属予定の部署」「同じ職種」「同じ勤務地」に絞って確認しましょう。
離職率が高い理由を分けて考える
離職率が高い場合でも、すぐに劣悪な職場と決めつけることはできません。事業拡大にともなう採用増加、店舗や拠点の閉鎖、定年退職、契約満了などが含まれている可能性もあります。
一方で、長時間労働、慢性的な人手不足、教育不足、上司との関係、入社前の説明との違いなどが共通している場合は、応募する職種にも当てはまるか確認が必要です。
「平均勤続年数」だけで離職率を推測しない
平均勤続年数は、社員がどれくらい在籍しているかを見る指標です。しかし、若手だけが短期間で退職している場合や、長く在籍する一部の社員が平均を押し上げている場合、離職率の実態が見えにくくなります。
平均勤続年数は、離職率、年齢構成、入社後の在籍状況などと合わせて確認しましょう。
調べた離職率を判断する基準
離職率に一律の「何%なら安全」という基準はありません。業界、職種、雇用形態、勤務地、給与水準、繁忙期の有無によって、離職の起こりやすさが変わるためです。
判断するときは、離職率の高さだけでなく、次の情報を組み合わせます。
- 応募する部署や職種の離職状況
- 入社1〜3年以内の退職者の割合
- 退職理由の傾向
- 残業時間や休日、勤務時間の実態
- 教育期間と配属後のサポート
- 前任者が退職した理由
- 求人が継続的に出ている理由
- 面接で説明された仕事内容との一致
たとえば、離職率がやや高くても、退職理由が定年やキャリアアップに集中し、応募する部署では長く働いている人が多いなら、数字だけで不合格とする必要はありません。反対に、数値が公表されていなくても、同じ部署で短期間の退職が続いているなら、理由を詳しく確認する必要があります。
離職率を調べるときの確認手順
- 求人票と採用ページを読む。離職率、定着率、平均勤続年数、募集背景の記載を確認します。
- 企業サイトのIR・人材関連資料を探す。企業サイト内で「離職率」「従業員データ」「人的資本」などを検索します。
- 同じ職種・勤務地の口コミを確認する。投稿時期と退職理由を見比べ、1件の体験談だけで判断しないようにします。
- 面接で部署単位の状況を質問する。「このポジションの直近1年間の退職者数」や「前任者の退職理由」を聞きます。
- 数字の条件をメモして比較する。対象者、期間、退職理由、計算方法が同じか確認します。
- 仕事内容や勤務条件と合わせて判断する。離職率だけでなく、自分の希望条件や許容できる働き方と照らし合わせます。
最初に行うことは、求人票や企業の採用ページで離職率の有無を確認し、数値があれば「対象者・期間・計算方法」をメモすることです。そのうえで、面接では会社全体ではなく、配属予定の部署や職種について質問すると判断しやすくなります。







