転職活動は、在職中に進めるほうが収入を確保しながら転職先を比較できます。基本の流れは、準備、求人探し、応募・選考、内定後の退職手続き、入社です。
一方で、仕事と転職活動の両立には時間管理が必要です。応募先に在職中であることを伝え、面接日程や退職時期を調整しながら進めましょう。
転職を在職中に進める基本の流れ
在職中の転職活動は、次の順番で進めるとスケジュールを整理しやすくなります。
- 転職理由と希望条件を整理する
- 職務経歴書や履歴書を準備する
- 求人を探して応募する
- 面接の日程を調整する
- 内定の条件を確認する
- 退職の意思を伝え、引き継ぎを進める
- 退職後に入社する
先に退職する必要はありません。退職時期や入社可能日を決めてから応募するのではなく、選考中に求人企業と相談しながら具体化する方法もあります。
1. 転職理由と希望条件を整理する
最初に、なぜ転職したいのか、転職先で何を重視するのかを整理します。条件をすべて満たす求人を探すのではなく、優先順位を決めることが大切です。
- 仕事内容や担当する業務
- 年収や給与の下限
- 勤務地や通勤時間
- 勤務時間や休日
- 雇用形態や働き方
- 入社可能な時期
たとえば「年収を上げたい」「残業を減らしたい」「専門性を生かしたい」など、転職理由を具体化します。面接では転職理由を聞かれることがあるため、不満だけでなく、転職によって実現したいことも説明できるようにしておきましょう。
2. 応募書類を在職中に準備する
応募前に、履歴書と職務経歴書を作成します。職務経歴書には、これまでの業務内容だけでなく、担当した範囲や成果、身につけたスキルを記載します。
在職中は業務実績を確認しやすいため、次の内容をメモしておくと書類を作りやすくなります。
- 担当した業務やプロジェクト
- 使用したシステムやツール
- 業務上の役割やチームの人数
- 売上、件数、時間短縮などの実績
- 取得した資格や研修歴
会社の機密情報や取引先の情報は、応募書類にそのまま書かないようにします。実績を示す場合も、公開できる範囲で一般化して記載してください。
3. 求人を探して応募する
求人を探すときは、希望条件に加えて、仕事内容がこれまでの経験と合っているかを確認します。求人票だけでは判断できない項目もあるため、応募前に勤務条件や選考方法を確認しましょう。
在職中の転職活動では、応募先を増やしすぎないことも重要です。複数の企業に同時応募する場合は、面接日程や内定の返答期限が重なる可能性を考え、対応できる件数に調整します。
転職エージェントなどを利用する場合は、現在の勤務状況、希望する入社時期、転職活動に使える時間を最初に伝えます。求人紹介や日程調整を任せられる場合がありますが、サービス内容や利用条件は各サービスで異なります。
4. 仕事と面接の日程を調整する
面接は、勤務時間外や有給休暇を使える時間帯に設定します。急な早退や欠勤を繰り返すと現在の仕事に影響するため、応募の段階から無理のない日程を選びましょう。
面接日程を調整するときは、次のように在職中であることを伝えて問題ありません。
「現在就業中のため、平日の夕方以降または指定の日時で調整を希望します」
在職中であることだけを理由に、不利になるとは限りません。企業側も入社までに一定の期間が必要な応募者がいることを想定しています。ただし、面接の候補日をまったく出せない場合は選考に影響する可能性があるため、複数の候補を用意すると調整しやすくなります。
在職中の転職活動で会社に知られないための注意点
転職活動をしていることを現在の勤務先に知られたくない場合は、連絡方法と情報管理に注意します。ただし、在職中の転職活動を完全に知られないよう保証することはできません。
- 転職サイトや応募先からの連絡先を個人のメールアドレスにする
- 勤務先のパソコンやスマートフォンで応募や連絡をしない
- 会社のWi-Fiや共有端末から転職活動をしない
- 面接用の服装や外出理由を勤務先で目立たせない
- SNSに転職活動の内容を書かない
- 同僚に不用意に相談しない
応募先や転職エージェントには、勤務先への連絡を避けたいことを伝えます。また、現在の会社の業務時間中に転職活動を行うことは、就業規則や職場とのトラブルにつながる可能性があるため避けてください。
5. 内定後に確認する条件
内定が出たら、すぐに退職を申し出るのではなく、仕事内容や雇用条件を確認します。口頭の説明だけで判断せず、書面で示された条件と求人情報を照らし合わせましょう。
特に、次の項目を確認します。
- 雇用形態と契約期間
- 仕事内容と勤務地
- 給与の金額、固定残業代の有無、支給条件
- 勤務時間、休日、休暇
- 入社予定日
- 試用期間の有無と期間中の条件
- 福利厚生や在宅勤務などの制度
まだ他社の選考中であれば、内定承諾の期限を確認し、必要に応じて返答期限の延長を相談します。返答期限や条件は企業ごとに異なるため、確認せずに引き延ばすのは避けましょう。
6. 内定後に退職手続きを進める
転職先の条件と入社意思を確認したら、現在の会社へ退職の意思を伝えます。まず直属の上司に伝え、退職希望日と引き継ぎの予定を相談するのが一般的です。
退職日を決めるときは、次の予定を確認します。
- 就業規則に定められた退職の申し出に関する手続き
- 現在担当している業務の区切り
- 引き継ぎに必要な期間
- 残っている休暇の扱い
- 転職先の入社予定日
退職に関する手続きや申し出の時期は、雇用形態や契約内容、就業規則などによって異なります。会社の規定を確認したうえで、必要な手続きを人事部門に確認してください。
退職理由は、現在の会社への不満を詳しく説明するよりも、「今後は希望する分野の業務に取り組みたい」など、簡潔で前向きに伝えるほうが話し合いを進めやすくなります。
7. 引き継ぎをして退職する
退職日が決まったら、担当業務を一覧にして、後任者が確認できる状態にします。引き継ぎ資料には、業務の手順、進行中の案件、関係者、期限、注意点などを記載します。
- 担当業務と締め切りを洗い出す
- 進行中の案件を優先度別に整理する
- 資料やデータの保存場所をまとめる
- 後任者に説明し、実際に作業できるか確認する
- 未完了の仕事と今後の対応を上司に共有する
引き継ぎを理由に、転職先の入社日を無理に遅らせる必要があるとは限りません。現在の会社と転職先の双方に、実現可能な日程を正確に伝えて調整しましょう。
在職中と退職後、どちらに転職活動を始めるべきか
収入を維持しながら慎重に転職先を選びたい人は、在職中の転職活動が向いています。一方、仕事が忙しく面接の時間を確保できない人や、すぐに働けることを重視する人は、退職後の活動が選択肢になる場合があります。
| 進める時期 | 向いているケース | 注意点 |
|---|---|---|
| 在職中 | 収入を維持したい、時間をかけて比較したい | 仕事と応募・面接の予定を調整する必要がある |
| 退職後 | 転職活動に集中したい、早く入社したい | 次の仕事が決まるまでの生活費や手続きに備える必要がある |
どちらが適しているかは、貯蓄、現在の仕事の忙しさ、転職の緊急性、希望する入社時期によって変わります。特別な事情がなければ、在職中に準備と応募を始め、内定後に退職手続きを進める方法が比較的計画を立てやすいでしょう。
在職中の転職活動で避けたい失敗
在職中は、転職活動に集中しすぎて現在の仕事をおろそかにしないことが重要です。次のような進め方は避けましょう。
- 勤務時間中に面接や応募の連絡をする
- 内定条件を確認せずに退職を決める
- 入社日を現在の会社に相談せず決める
- 複数の選考日程を管理できないほど応募する
- 会社の機密情報を応募書類や面接で話す
- 退職を伝える前に同僚へ広く話す
選考が長引く可能性も考え、応募企業、選考段階、面接日、返答期限を一覧で管理すると、予定の重複や確認漏れを防げます。
転職を在職中に進めるときの判断ポイント
最初に、転職理由と譲れない条件を整理し、次に応募書類と面接の予定を準備します。内定が出た後は、条件と入社日を確認してから退職を申し出ることがポイントです。
在職中の転職活動は、「働きながら準備と選考を進め、内定後に退職と引き継ぎを行う」流れが基本です。現在の仕事、転職先、退職手続きの3つを同時に管理できる日程を組み、無理のない範囲で進めましょう。







